今週の見通し14 　GCIキャピタル・チーフストラテジスト:山岡和雅

市場もワールドカップで疲れ気味なのか閑散な商いが続いている。そんな中、ユーロ安に対する警戒感は一服しており、ユーロはリバウンド優勢の展開。先週のユーロ円は一時113円台まで戻す場面も見られた。今週も最大の注目はワールドカップと言いたいところではあるが、それは後ろ髪を引かれる思いでスポーツの専門家に譲り、マーケットウォッチャーとしての注目点を示すことにしよう。

まず、主要なイベントをピックアップすると、22日（火）には英財務相の緊急予算案提出、ドイツIfo企業景況感（6月）、米中古住宅販売。23日（水）には英中銀議事録（6月9-10日開催分）、米新築住宅販売件数（5月）、米FOMC（公開市場委員会）。24日（木）には米耐久財受注（5月）、そして、週末には主要８カ国首脳会議（Ｇ８サミット）が25、26日に、主要２０カ国・地域首脳会議（G２０サミット）が26、27日に、ともにカナダ国内で開催される。

この中でも最注目は現地時間23日（水）の米FOMCの政策金利と声明の発表。日本時間では24日の午前3時15分ころとなる。政策金利は現行の0～0.25％から変更無しという見方が大勢で、この点は材料になりそうもない。注目は今後の出口戦略を見据えて、声明内にある現行の超低金利政策を「当分の間（for an extended period）」続けざるを得ないというキーフレーズがどうなるのか。前回4月27、28日のFOMCでは第1四半期GDPの堅調な結果などを受けて、このフレーズが「しばらく（for sometime）」などにトーンダウンするという見方もあったが、結局このフレーズは維持されている。 今月9日に発表されたベージュブック（米地区連銀経済報告）において米経済活動が全12地区で引き続き改善と報告されるなど米景気の回復傾向が続いているものの、4日に発表された米雇用統計が予想を下回るなど回復基調が強まったという印象はなく、一時期、市場に高まっていた、今年下期にも利上げという期待が、早くても年末、おそらくは来年以降になるという見方が強まっている。

なお、長期間の超低金利政策が景気や金融市場にとってリスクを高めるとして、前回もカンザスシティ連銀のホーニグ総裁は議長案に反対票を投じていたが（3回連続）、今回もおそらく反対してくると思われる。そのこと自体は特にサプライズはなく、大きく材料視されることはなさそうだが、他の委員で同調する動きが見られるようだとインパクトはありそうだ。しかし、その可能性は小さいと思われる。今年、政策決定に対する投票権を有している米地区連銀総裁の顔ぶれからすると、若干可能性があるとすれば、ローゼングレン・ボストン連銀総裁。先月の講演で、金融政策を引き締める時期が来た際には、資産を売却する前に利上げすることが望ましいとの見解を示していた。ただ、早期利上げ自体に前向きといった趣旨の発言でもなく、やはり慎重姿勢を維持して来る可能性のほうが高いだろう。 現状の景気判断はどうだろうか。直近の米経済指標から判断すると、雇用指標のみならず住宅関連指標も税効果の剥落で弱い内容となっていた。判断を引き下げるまでは無さそうだが、引き上げることもなく、今回は据え置かれる可能性が高いことが予想される。

その場合、為替市場の想定されるシナリオはどうであろうか。現在の市場の雰囲気は、不安感は根強いものの、突っ込み警戒感もあり、ユーロは買い戻しの動きが優勢となっている。反面、これまでリスク回避の位置づけで買われていたドルは利益確定の動きが優勢となっている。FOMCで改めて慎重姿勢が示され、米早期利上げ期待にブレーキをかける内容であれば、直近のユーロ買い・ドル売りの流れが加速する可能性も想定される。一方、ドル円はドル売り圧力が上値を抑え、じり安の展開となっているが、下げが一時的に加速し、90円を割り込む可能性もはらんでおり警戒される。