前回述べたとおり、先々週の米国株とドルの急落はいわゆるセリングクライマックスだったようだ。先週NYダウは史上最高値からの下落幅の半分以上を取り戻し、「米ドル/円」も105円台から108円台まで回復した。101円から110円までの上昇の半値押しにあたる105円で下げ止まったことで、チャート上もきれいな着地となった。
もともと今回の株式市場の急落にはこれという原因はなく(エボラショックと名づけたコメントもあったが)、テクニカル主導のポジション調整だった。米国景気は緩やかな回復過程にあり、米国企業の業績も好調だ。こうして値幅調整を終え、積み上がっていたポジションも切らされたことにより、新たな株買いの余地が発生している。
さて、今週はいよいよ米国の金融政策を決定するFOMCが開催される。政策金利(FF金利誘導目標)ゼロ〜0.25%は据え置きがほぼ確実で、今回の注目ポイントは、資産購入額を150億ドルからゼロにしてQE3を終了するかどうか、「QE終了後も“相当期間”実質ゼロ金利を継続する」というフォワードガイダンスを変更し、利上げに向けた第一歩を踏み出すかどうか、の2点となる。
このところ米国景気指標が減速し、株価も大きく下落したことで、QE終了を先送りする可能性や、フォワードガイダンスの「相当期間」を据え置く可能性も取りざたされており、現時点ではまだはっきりしたコンセンサスは形成されていない。
しかし、筆者は、現在の市場のセンチメントであれば、FOMCの結果がどう転んでも、市場は勝手に都合よく解釈し、株買い・ドル買いとなる可能性が高いと見ている。
すなわち、今回でQE3が完全に打ち切られ、フォワードガイダンスが利上げを示唆する文言に変更されれば、金融政策の正常化期待でドルは素直に買われるだろう。逆にQE3の終了が先送りされ、フォワードガイダンスも変更されなければ、ドルはいったん売られるだろうが、株式市場にとっては利上げ先送りはポジティブサプライズだ。株高でリスク選好が高まり、安全通貨の円が売られることにより、ドル円は結局上昇する可能性が高い。
セリングクライマックスが過ぎ、相場が上にいきたがっている局面と思われる。今週もドル強気スタンスで臨みたい。
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