FXに活かす米国独自の経済指標｜個人所得・支出とは？
今回は米国独自の中の個人消費関連指標の一つ、個人所得・支出についてお話ししていきます。
個人所得・支出とは？
個人所得・支出とは、アメリカ国内在住の個人の消費動向に関連する指標です。 個人所得は実際に受け取った所得から社会保障費・税負担を差し引いた可処分所得で、所得の構成項目（賃金給与・賃貸・利子配当）、可処分所得、貯蓄率が発表されます。
個人消費支出は、商品・サービスの金額ベースの数値で、最近の傾向では商品購入が1/3に低下する反面、サービス需要が2/3に増加しているようです。
米国の国内総生産（GDP）の約7割を個人が占めると言われていますので、GDPの先行指標・景気動向を知るうえで注目を集める指標となります。
個人所得・支出との向き合い方
さて、ではどのようにこの指標と向き合っていけばよいのでしょうか。
こちらは単純に、コンセンサス対比でプラスであれば所得・消費活動が旺盛なので景気に上向き、つまりドル買い方向で、逆であればドル売り方向と考えて良いでしょう。
GDPの先行指標だと考えると、当然ですね。
個人所得・支出をFXに活かす方法とは？
ただ、実践的には、非常に使いづらい指標だと言えます。
基本的にはこの指標はあまり相場には影響をその時点では及ぼしません。
ある程度ボラティリティが出ることもあるのですが、長くみると平均回帰するだけであることがほとんどです。
ですので、この指標で何かベットをしていくというのは、私は想像がつきません。やるとしても、ある程度伸びたところからの短期逆張りでしょうか。
ただ、基本的には利確のための短期的なボラティリティを与えてくれる指標だと考えておくとよいでしょう。
自分の利確ポイントまであと数pipsなのであれば、一旦指標前に利食っておけばよいし、ある程度遠ければ、ストップの位置を確認して、短期的なボラティリティの増加に勝負をかけるのも面白いかもしれません。
私は、利確ポイントや損切りポイントまで数pipsの時のエグジットのある程度の目安として使っていたに過ぎないですので、逆になにか面白い研究結果があれば、是非ご教授願いたいところです。
では次回は、ミシガン大学消費者信頼感指数について、お話ししていきます。
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