先週の米ドル／円相場
先週の米ドル／円相場は、日経平均の大幅上昇とリスクオンの円売りが噛み合い、一時109.73円まで上昇。しかし110円が心理的な抵抗線となりここで頭打ちとなると、その後はG20や週末を控えた利益確定の売りで108.60円まで反落した。G20声明は、「通貨の競争的な切り下げを回避。為替相場の過度の変動、経済・金融安定に悪影響」など前回と同じ文言だったため、影響は見られなかった。
為替の市況コメントを読むと、「日経平均の上昇を好感して円安が進行…」といった解説が多いが、株式市場のコメンテーターは「円安を好感して輸出関連株が買われ…」などと言っている。いったい円と株のどちらが主でどちらが従なのか。おそらく両者は完全な主従関係にあるのではなく、相互かつ交互に影響を与え合いながら並走していると考えるのが自然だろう。
そして現在両者に最も大きな影響を及ぼしているのは原油相場であることに疑いの余地はない。すなわち原油相場が上昇すれば、株高・円安のリスクオン展開、原油相場が下落すれば、株安・円高のリスクオフ展開となるのが現在のゲームのルールだ。
週明けの原油相場の動向は？
原油相場は2月に26ドルと十数年ぶりの安値をつけたが、最近は一時42ドル台まで反発するなどようやく底打ち感が出始めた。その背景にあるのが、産油国がこれ以上の増産をしないことで合意するとの期待である。ロシアとサウジアラビアなど4カ国は2月に、他の産油国の賛同を条件に、原油生産量を1月の水準で凍結することで合意している。そして生産量凍結をめぐっての産油国全体の会合が17日日曜日にドーハで開かれた。
本稿執筆時点（16日午前）では会合が増産凍結で合意に達したかどうかはわからない。が、仮に合意が得られたとしても、サウジとロシアはすでに過去最高水準に近いペースで生産しており、現状維持でも十分な生産量だ。原油市場の供給過剰は解消されないとの見方が多く、凍結合意でも「材料出尽くし」となってしまう可能性がある。
また経済制裁を解除されたばかりのイランは増産の方針を示しており、サウジはイラン抜きでの凍結に難色を示している。もしドーハ会合が物別れに終われば、原油相場急反落、株安・円高という負の連鎖が再開する可能性が高くなる。会合の結果と週明けの原油相場の動向に注目したい。
その他のリスクオフ要因
さらに付け加えれば、世間ではいわゆるパナマ文書の流出が世界中に衝撃を与えており、タックスヘイブンへの関与が取り沙汰されたキャメロン英首相やプーチン・ロシア大統領、習近平・中国国家主席などは窮地に立たされている。日本では九州地方で激しい余震が続いており、震源地が原発や阿蘇山と近いだけに非常に気がかりである。不透明感を理由に一転してリスクオフに転じる要因はいくらでもあり、警戒感を持って臨むのが賢明だろう。
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