先週金曜日の上海総合指数は前日比7.4%安の4192と、5月8日以来の安値で引け、2週連続の週末大暴落。これで6月12日につけた今年の高値5178からの下落率は19%と弱気相場入り目前となった。
上海総合指数 出所:NetDania
中国株式市場は、昨年11月の2年4か月ぶりの利下げや、香港との株式相互取引スタートを材料に、主要国の株式市場をアウトパフォームしてきたが、実際には景況は不振で、実体経済の裏づけのないバブル相場と指摘されていた。米証券大手モルガン・スタンレーは、今年の高値が強気相場の頂点だった公算が大きいとし、中国株の買いを控えるよう顧客に助言している。
日米欧の株式市場が機関投資家中心であるのに対し、中国は参加者の8割が経験の乏しい個人投資家といわれ、上昇が過熱しやすい一方、下落し始めるとパニックが広がりやすい。個人投資家の人気が高い小型株中心の創業板指数(深?証券取引所)は、今月3日の高値からすでに27%下落し、完全に弱気局面入りとなっている。米国の利上げ観測が高まり、ギリシャ債務問題のタイムリミットも迫るなか、今週もパニック売りが拡大する可能性がある。
こうした情勢を踏まえると、為替市場の参加者も、当面はリスク回避を念頭に行動するのが賢明だろう。中国発の悪材料にもっとも敏感な通貨は、中国への輸出依存度が高い豪ドルだ。「豪ドル/米ドル」は、先月の利下げ後の安値0.7600ドルを突破し、6年ぶりの0.75ドル割れを試す可能性がある。
逆に、安全通貨とされる円には逃避マネーが流入する可能性があり要注意だ。豪ドル売りと円買いが同時進行した場合、「豪ドル/円」は現在の94-97円の保合いを下放れすることになるだろう。もし、中国株暴落が日米欧の株式市場へ飛び火すれば、「米ドル/円」や他のクロス円でも円が全面高となるリスクも浮上してくる。「米ドル/円」はこのところ、123円台中心の一進一退が続いているが、バイアスは弱気に傾けておくのが得策と考える。
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