今回は、米国の住宅関連指標の一つである、中古住宅販売戸数についてお話ししていきます。
中古住宅販売戸数とは？
中古住宅販売戸数とは、月ごとに集計した中古住宅の販売成立件数のことで、米国の全米不動産協会（NAR）によって発表される経済指標です。
米国では、新築住宅よりも中古住宅市場の方が規模は大きいです。日本よりも持家信仰が弱い米国では、お金のかかる新築の家を購入するよりも、中古住宅を選ぶ人のほうが多いという事情があり、その割合は、なんと住宅売買のおよそ80%を占めます。
契約者への所有権移転完了ベースで集計されているため、所有権移転文書に関しての規制変更に伴い販売数と成約数で違いがみられますが、成約数でトレンドを見ていけば良いでしょう。
毎月25日、夏時間は日本時間午後11時発表で、冬時間は日本時間午後12時発表となります。
中古住宅販売戸数との向き合い方
さて、この指標とどのように向き合っていけばよいのでしょうか。
前回と同様考え方はシンプルで、中古住宅販売戸数が伸びていれば景気が回復しており、鈍化してれば景気が悪化してきていると考えられます。
ですので、ポジティブであればドル買い要因、ネガティブであればドル売り要因と考えて差し支えありません。
ただ、こちらも前回同様注目度は比較的高いのですが、指標発表直後のボラティリティとしてはさほど高くありません。
よって、前回同様短期トレーダーが用いるのは難しい所です。
中古住宅販売戸数をFXに活かす方法とは？
こういった経済指標は、その階差系列が比較的予測のしやすい系列となっていますので、機械学習の手法を用いて予測を行い、そこでの短期ボラティリティを取りに行くという戦略も一つ考えられます。しかし、日々のトレードに余裕があり、更なる研究として行うのならまだしも、メインのトレード戦略としては使えないでしょう。
やはり前回同様、
基本的には中長期ポジションを構築していくトレーダーが、多くの人が気づいていない経済的な変化に気づくための一つの判断材料として、押さえていくーー
というのが無難な使い方だと考えられます。
サブプライム崩壊の記憶が新しいですが、バブルや崩壊と住宅市場は、過去の歴史から切っても切り離せない関係ですので、そういった自分なりのシナリオ作りに役立てていっていただければと思います。
短期トレーダーは、前回同様基本的にスル―してよいかと思います。
では、次回は米国から日本に舞台を移しまして、日本独自の指標として、日銀短観について、お話ししていきたいと思います。
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