先週の日経平均は、1万4千円台後半から1万4千円台割れまで1000円あまり下落し、昨年10月以来の安値をつけた。
米国の早期利上げ観測が後退したことによるドル安効果とも相まって、「米ドル/円」は101円台前半と3週間ぶりの安値に沈んでいる。
日経平均の動向は良くも悪くも米国株次第である。
その米国株は、このところ高値からの調整に見舞われており、NYダウは16000ドル割れ目前、ナスダックは2月以来の4000ポイント割れとなった。
米国金利の低下と株安の組み合わせは、強いドル安・円高圧力をもたらす。
今週もこの状況が続くとすれば、「米ドル/円」はさらに下値模索となる可能性が高い。
前回日経平均が14000円台を割り込んだ2月4日には、「米ドル/円」は年初来安値100.76円をつけている。今週はこの水準をめぐる攻防が意識されるだろう。
では、米国株式市場がこれほど下落しているのはなぜだろうか。
米国景気の先行きには明るさが広がっており、企業業績も好調である一方、FRBの早期利上げ観測は後退しており、外部環境は好転しているといえる。
ファンダメンタルズからはなかなか説明しづらい。
そのカギは、「モメンタム株」と「超高速取引(HFT)」にありそうだ。
米国株の中でとくに大きく下落しているのは、バイオやSNS関連など値動きの軽い銘柄、いわゆる「モメンタム株」だ。
そして、モメンタム株の出来高を押し上げているのが、最近「勝ちすぎ」批判が高まっている超高速取引(HFT)である。
米ベストセラー作家のマイケル・ルイス氏がHFTを批判する新著を発表したことをきっかけに、市場アクセスの公平性に対する懸念が高まっており、ニュース配信会社がHFTへの配信を見合わせるなど影響が出始めている。
欧米の当局はHFTに対する包括的な規制を検討している模様だ。
米国株式市場全体の出来高の5割を占め、モメンタム株に多大な流動性を供給しているHFTが規制を受けて戦線縮小を余儀なくされれば、モメンタム株のまさにモメンタム(勢い)が失われ、バリュエーション調整が起こる可能性がある。
1990年代後半から2000年代初頭にかけて発生した「ドットコム・バブル」とその崩壊が、投資家の脳裏をよぎったに違いない。
1995年から2000年にかけてナスダック指数は5倍に膨張したが、2002年までの2年間でその上昇幅のほとんどを失った。
2009年から2014年までの5年間も、ドットコム・バブル時ほどではないが、ナスダックは3倍以上に値上がりしており、規制をきっかけにバブル(と断定するには早いが)が崩壊する可能性もないとは言い切れない。
現在の「米ドル/円」相場は株価動向に規定される「株価本位制」。
為替市場の参加者も、モメンタム株・HFTの動向には細心の注意を払う必要がある。
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