先週の「米ドル／円」相場は大幅続伸し、107円台半ばと6年前のリーマンショック当時の水準を回復した。米国の早期利上げ観測が強まり、ドル金利が上昇していることが背景だ。
今週は米国経済指標の発表が目白押しだが、最大の注目イベントはもちろん16-17日に開催されるFOMCだ。政策金利は据え置き（ゼロ-0.25％）が確実で、資産買い入れ規模は従来通り100億ドル縮小する見通しだが、市場では声明がタカ派的な内容になるとの見方が浮上している。
具体的には、現在のフォワードガイダンス「資産買い入れ終了後も現行の金利水準を相当な期間維持することが適切」を変更する可能性が取り沙汰されている。
たとえば、「相当な期間」(for a considerable time)を「当面」(for some time)に置き換えるだけで、利上げ開始がこれまでの予想より早まるとの印象を市場に与えることができる。今回はイエレン議長の会見がセットされており、同時にメンバーの経済・金利予想も発表されるが、これらが明るい内容となれば、市場はやはり早期利上げに向けたサインと受け取るだろう。
もちろん、FOMCのコンセンサスが利上げ前倒し方向で固まっているわけではなく、利上げに慎重姿勢のメンバーも少なくない。8月の雇用統計が下振れしたばかりでもあり、今回は声明に大きな変更は施されない可能性も小さくない。筆者個人的には、市場の早期利上げ観測はやや行き過ぎていると感じている。
しかし、仮に声明がこれまで通りだったとしても、遅くとも来年後半には利上げが始まるとの見方は揺るがず、ドルの下落余地は限定的となりそうだ。むしろ過度の利上げ前倒し観測が下火となれば、株式市場にとっては安堵材料であり、株高・円安の展開となる可能性もある。
乱暴な言い方をすれば、「米ドル／円」は年初からの保合いレンジを上に放れたことで、すでに勝負ありで、いきたい方向（ドル高・円安）が決まった感がある。
今後はそれに沿った材料の取捨選択が行われることになるだろう。すなわち強い材料には素直にドルを買い、悪い材料でも下がったところを押し目買いという「まずドル買いありき」の展開だ。
月足チャートを見ると、1998年（高値147.63）円以来の弱気トレンドラインを今まさに上抜いてきたことがわかる。大げさにいえば、超長期のトレンドがドル高・円安方向に大きく舵を切った可能性も出てきたわけだ。当面は、この流れに逆らわず、ドル買いで追随していくのがよさそうだ。
「米ドル／円」月足 （出所：NetDania）
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