1月20日の当コラムでは、「豪ドルの底入れ見通しは時期尚早だった。今後は、スティーブンズ豪準備銀行総裁が望む0.85ドルまで下落すると見たほうがいいかもしれない」と述べた。
果たして、その後豪ドルは一時0.86ドル台まで下落したが、2月に入ってからは反発に転じ、先週はスティーブンズ総裁が「経済にふさわしくない」と懸念していた0.90ドルを突破した。
豪ドルは今度こそ底入れしたのだろうか？
豪ドル復調のきっかけは、先月22日に発表された第4四半期の消費者物価指数が前年比+2.7％（前回+2.2％、予想+2.4％）と高い伸びとなったことだ。
豪準備銀行の目標である2〜3％の中心値を上回ったことで、追加金融緩和観測が大きく後退した。
豪準備銀行は、昨年8月に利下げを実施して以降は「金融政策は適切」とし、スタンスを緩和寄りから中立に修正している。
先週開催された理事会では、これまで声明で強調していた「豪ドルは不快なほど高い」との文言も削除した。インフレ懸念が浮上し、豪ドル高もおおむね望ましい水準まで修正されたことで、豪準備銀行のスタンスにも変化が生じているのだ。
先週は豪ドルが0.90ドル台へ上昇したにもかかわらず、スティーブンズ総裁からの牽制発言は出なかった。
注目すべきは、豪ドルと相関が高い金相場が3カ月ぶりに1300ドル台を回復したことだ。
金相場は、ほかの資産に先駆けて、昨年の秋口から米QE縮小（ドルの信認回復）を先取りして下落してきたが、今年QE縮小が現実となったことで、悪材料出尽くしとなったのだ。
一方、米国雇用統計が2カ月連続で下振れするなど、米国景気の先行き不透明感が出てきたことで、QE縮小が一時停止されるとの見方も浮上してきた。
金相場は昨年末の1180ドルで当面の底をつけた可能性が高い。
さらに、アルゼンチンペソ、南アランド、トルコリラなど新興国通貨の混乱が一服し、中国の経済指標、とくに、今週発表された貿易統計が、輸出・輸入とも予想を大幅に上回るなど、外部環境も好転している。
資源国通貨ブロックにもようやく光明が差してきた。
先週は、「トヨタの豪州生産撤退」に豪雇用統計悪化と、豪ドルにとってネガティブな材料が出たにもかかわらず、豪ドルは大きく下げなかった。
悪いニュースでも下がらないのは地合がよい証拠。
金にやや遅れたが、豪ドルも昨年10月以来の下落トレンドが終了した可能性が高く、いよいよ買い場が到来したと見る。
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