先週はまさに激動の一週間だった。上海総合指数は、パニック的な売り殺到で一時2850ポイントまで暴落したが、中国人民銀行が金融緩和を発表したことをきっかけに反発に転じ、週後半には3200ポイント台まで回復した。
中国発の株安連鎖を受けて、NYダウも一時15380ドルまで急落したものの、金曜日には16643ドルと週初と比べてプラス圏へ浮上した。ドル円は一気に120円台を割り込み、一時116円付近まで暴落したが、株式市場が落ち着きを取り戻すにつれて買いが入り、121円台まで回復した。週足チャートを見ると、NYダウ、ドル円とも長い下ヒゲを引いており、先週の暴落がいわゆる「セリングクライマックス」であった可能性を示唆している。
いつもの筆者であれば、「たくり線が出現！深い井戸に落ち込んだものをたくり上げる勢力の発生」とばかり、絶好の買い場到来と唱えたことだろう。しかし今回に関しては、まだまだ楽観は禁物だ。なぜなら爆心地である中国株の底打ちに確信が持てないからだ。上海総合指数は6月の高値5178ポイントから一時45％も下落した。時価総額にして4兆ドル以上が消失したことになる。日米欧の株式市場が機関投資家中心であるのに対し、中国は参加者の8割が経験の乏しい個人投資家といわれ、上昇が過熱しやすい一方、下落し始めるとパニックが広がりやすい。今回の暴落で投資家が負ったダメージは計り知れず、すんなり底打ちに向かうとは到底考えられない。
また報道によれば、中国政府は9月3日の抗日戦争勝利70周年行事をにらんで株式市場に介入した模様。先週後半の株価反発の本質が当局の買い支えだったとすれば問題だ。バブル崩壊時のPKOは一時しのぎに過ぎないことは歴史が証明しているし、介入が9月3日まで政府の威信を保つことを目的にしているとすれば、期限切れ後の反動が怖い。中国が株式市場や人民元の買い支えのために外貨準備を取り崩している（米国債を売却している）とすれば、米国市場への影響も懸念される。今週も中国発の株安連鎖リスクに対する警戒は怠れず、ドル円に対しても戻り売りのスタンスで臨みたい。
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