トレイダーズ証券の井口喜雄による【Dealer’sEYE】をお届けします。
簡単に今週のドル円を振り返ります。G20では世界的なリスクオフの地合いに具体的な協調政策が出なかった一方、通貨安競争是正の動きが強調された印象をうけました。総合的にG20は円高要因となったものの、米ISM製造業景況指数（予想:48.5 結果:49.5）が市場予想値を上回る結果となるなど強弱材料の綱引きが続いております。
米ドル／円は売り買いが交錯する不明瞭な展開か
さて、G20を消化した今後の展開ですが、円を取り巻く状況はG20で悪化しているものの、米国の経済指標は軒並み堅調です。特に米ISM製造業景況指数が結果49.5と景気の分岐点と言われる50付近まで上昇したことは利上げに直結するため好感でき、ドル円は売り買いが交錯して方向感が出にくい展開が続くと思います。
チャートを見ても、上下111円～115円に強固なレジスタンスとサポートが確認できます。まず下値ですが、先月111円割れに2度トライも失敗しており、2回とも強烈な下ヒゲが出るなど、サポートとして申し分ありません。一方上値もマイナス金利発表の1月29日から2月11日におけるフィボナッチ38.2%戻しや、25日移動平均のさしかかる115円も強いレジスタンスになると予想されます。方向性を示す一目均衡表の基準線も長らく横ばいとなっており、オシレーター系指標を見ながら慎重に逆張りを検討しています。現在の114円レベルでは戻り売りのポイントと考えていますが、115円を上抜けたところにストップを入れます。
大統領選の影響も気になるところ
その他、アメリカでは大統領選が天王山です。決戦の火曜日スーパーチューズデーを迎えており、大統領選の候補者選びが12の州で始まり、両党の候補が事実上決まります。マーケットへの影響ですが、ドナルド・トランプ氏が圧勝した場合、日本のマイナス金利や通貨政策を明確に批判しているほか、米経済にとっても不透明感が強くネガティブとなりやすいため、リスクオフの円高は頭の片隅においてください。
また、今週金曜日には米国2月の雇用統計が予定されており、コンセンサスでは、失業率が前回から変わらず4.9％、非農業部門雇用者数が+19.5万人と前回の+15.1万人となっています。直近数カ月の米雇用統計を見る限りでは、指標結果と値動きが連動しておらず、雇用統計後は難しい相場が続いているように思います。素直に指標結果へついて行くとやられるイメージがあるので深追いはしません。
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