ファンダメンタルズ分析手法
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2018年4月15日コーン相場5年連続の豊作なるか［佐藤りゅうじ］穀物相場の代表選手といえば、コーンです。その中でも、米国産コーンは、4年連続の豊作を記録し、シカゴの先物市場では、安値低迷が続いています。2017年の米国の天候は、夏場に高温乾燥に見舞われるなど、コーンにとっては悪条件でした。今回は、それでも豊作を記録した米国産コーンの現状をみていきましょう。 ※この記事は、FX攻略.com2018年3月号の記事を転載・再編集したものです 供給過剰 まず簡単にコーンの世界需給をみていきましょう。コーンは、広く世界中で生産されています。米農務省（USDA）が昨年12月に発表した資料によると、2016−17年度の世界全体の生産量は10億7555万トンでした。このうち米国は全体の約35.8％となる3億8478万トンを生産し、世界最大の生産国です。米国に次ぐ生産国・地域は中国の2億1955万トン（約20.4％）、3位はブラジルの9850万トン（約9.1％）でした。 一方、2016−17年度の消費は全世界で10億6312万トンでした。最大の消費国は米国で3億1381万トン（シェア29.5％）、次いで中国の2億3200万トン（同21.8％）、EUの7370万トン（… -
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2018年4月14日2018年のFOMC投票権保有者正副議長以外はタカ派寄り？［安田佐和子］経済学の博士号を持たないパウエル氏 2015年12月に利上げを開始してから、米連邦公開市場委員会（FOMC）はイエレン米連邦準備制度理事会（FRB）議長体制下で5回の利上げを行いました。2015年と2016年の12月に1回ずつ、2017年には3回実施し、イエレンFRB議長は有終の美を飾った格好です。 2018年 、FRBはジェローム・パウエル氏を議長に迎えます。経済学の博士号を取得していないFRB議長は、1979〜1987年に議長を務めたポール・ボルカー氏以来となります。 パウエル氏は弁護士としてキャリアをスタートさせた後、投資銀行のディロン・リード・アンド・カンパニーで頭角を現し、ブッシュ政権（父）の時代には国内市場担当の財務次官に就任。民間に戻ってからは、投資会社カーライル・グループの共同責任者を務めました。2005年に非営利団体の超党派政策センターに注力する上でカーライルを退社した後、債務上限引き上げ交渉で共和党議員を説得した影の尽力者でした。そのときの功績が認められ、オバマ政権で1988年以来となる野党寄りFRB理事の指名となったわけです。 イエズス会系の高校を卒業したキリスト… -
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2018年4月13日為替にとって金利はファッションか［森晃］12月中旬、米国の高校生、大学生、大学院生はファイナル・テストのために必死になって勉強する。教師は、そのテストの採点と成績付けに追われる。それが終われば、楽しいクリスマス休暇が始まる。 そして、年が明ければ2018年がスタートする。筆者は、ニューヨークのタイムズ・スクエアのカウントダウンを生で見たことはない。いつもCNNで見る。テレビで見ても、それは圧巻である。拙文を読んでいただいている読者の皆さまに感謝すると同時に、2018年も素晴らしスタートが切れることを希望する。 ※この記事は、FX攻略.com2018年3月号の記事を転載・再編集したものです 2017年から学ぶこと 2017年のマーケットは、マーケットのリスクではなく、政治的なリスクや地政学的なリスクをにらみながら取引する1年であった。しかしながら、これらのリスクは、相場に大きく影響しなかった。 株式市場は、熱からず、冷たからずの『ゴルディロックス』相場が続き、投資家にとって投資利益を得るには素晴らしい1年であった。為替市場は、ドル円のレンジはざっくりいえば107円から115円であった。 エコノミストの多くは、米連邦準備制度理… -
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2018年4月1日2018年の為替相場を考えるポイント［太田二郎］市場センチメントの四つの判断材要 毎年、年末になると翌年の為替相場の予想を紙面や雑誌などで見かける機会が多くなります。ただその後の結果を見ると、市場のセンチメントに左右された相場見通しがその通りに実現することは意外に少なく、逆方向に動くことも多いように感じられてなりません。ただ、現時点では来年の為替見通しはドルブル派とベア派が混在していることもあり、基本に返って来年の相場を考え直す必要がありそうです。 市場センチメントはどのような材料に左右されるのでしょうか？ 突発的な出来事、例えば地政学的リスク拡大、天変地異、テロ攻撃など予想不可能な部分を除き、市場参加者が最も簡単で分かりやすい判断材料を挙げると、 ① 金融政策の方向性の違い ② 債券利回り格差 ③ 成長率格差 ④ インフレ率の格差（消費者物価指数） です。これらについて日本、米国、ユーロ圏（ドイツ）、英国のデータを挙げて考えてみることにします。 ① 金融政策の方向性の違いは一目瞭然で、今まで通り米国に分がある チャート①をご覧ください。米国は2015年12月に0.25％の利上げを実施してから今年12月までに計5回の利上げを実施して… -
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2018年3月29日パラジウム相場はどこまで高騰するのか［佐藤りゅうじ］月刊FX攻略.com2017年9月号で、パラジウムとプラチナが同値になるのは時間の問題と述べましたが、その歴史的な日はあっという間にやってきました。2017年9月27日、パラジウムとプラチナは価格が逆転し、その後もパラジウムの上ザヤが続いています。今回は、パラジウム相場の“いま”と“今後”を占っていきましょう。 ※この記事は、FX攻略.com2018年1月号の記事を転載・再編集したものです パラジウムとは まず、パラジウムって何？という方もいらっしゃるでしょうから、簡単に説明しますと、金・銀・プラチナと同様に貴金属と呼ばれ、その主な用途はガソリン車の自動車触媒で、総需要の約7割を占めています。その他には、電子材料、歯科用材、宝飾品用材などの用途に使われます。主産地は南アフリカとロシアで、この二国で生産の約8割を占めます。 19年連続で供給不足 南アフリカ、ロシア共に政情不安の時期があった上、ロシアは経済制裁の影響もあり、供給量はなかなか増加しません。その一方で1990年代後半から、中国やインドといった国々で急激なモータリゼーションが進んだことで需給はひっ迫し、何と19年連続で実需が生産… -
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2018年3月28日トランプ政権が警鐘を鳴らすオピオイド問題、その実態とは［安田佐和子］オピオイド過剰摂取が労働参加率低迷を招く 「公衆衛生上の国家的な非常事態だ」——トランプ大統領は2017年10月26日、ホワイトハウスで行った演説でこう訴えました。米国で蔓延する鎮痛剤の一種オピオイド（アヘンから作られるモルヒネ、オキシコドン、フェンタニル、コデインなどを含む）の過剰摂取による死者が増加の一途をたどっているためです。 トランプ氏は大統領選からオピオイド問題に注目し、2月28日の議会演説で「恐ろしい薬物の大流行」と懸念を表明。3月には、麻薬中毒とオピオイド危機対策向けの委員会設立に関わる大統領令に署名しました。委員長には、トランプ氏の政権移行準備チームの責任者を務めたニュージャージー州のクリスティー知事が就任しています。日本人の間では米国人アーティスト、プリンスの死因だったことで思い出す方も多いのではないでしょうか。 “Opioid Epidemic（鎮痛剤の蔓延）”との言葉が普及する中、オピオイドの過剰摂取を深刻に捉える人物はトランプ氏だけではありません。米連邦準備制度理事会（FRB）のイエレン議長も、その一人です。7月14日に開催された上院銀行委員会の公聴会で、ベン・… -
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2018年3月25日ミンスキー・モーメント（資産暴落）と中国経済［森晃］次期FRB議長にパウエル氏が決定 国際通貨基金（IMF）の年次総会も終わり、ハロウィン（オレンジカラー）の飾り付けですっかり秋めいてきた米国では、これからサンクス・ギビング、クリスマスと楽しいイベントが続く。筆者はこれらのイベントを楽しむというよりも、イベントに向け個人消費の動向がどのようになるか気になる。今年もネット通販のアマゾンの利益は好調と予想するが、路面店の利益も伸びることを期待したい。個人的な意見であるが、買ったことがない商品を買う場合、商品を手に取らないとどうも買う気になれない。これは世代的なものかと思うが、読者の皆さまはどうであろうか？ さて、イエレン米連邦準備制度理事会（FRB）議長の任期が2018年2月3日に終了する。次期議長候補者は、パウエルFRB理事とテイラー教授（スタンフォード大学）の2人に絞られ、パウエルFRB理事に決まった。最近のFRB議長（グリーンスパン氏、バーナンキ氏、イエレン氏）は経済学博士号を持ち、国家経済会議委員長を経てFRB議長になっている。一方、パウエル理事は弁護士であり、金融イノベーションなどに知見がある。経済政策の立場はイエレン議長の労… -
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2018年3月21日FXトレーダーのための｢大人の経済｣基礎講座｜第9回 金利動向から為替相場を予想する方法〜CME FedWatch徹底活用［雨夜恒一郎］ファンダメンタルズ（分析）を体系的に学ぶことができる当企画。いよいよ今回はその集大成として、米国の金利動向を利用して為替相場を予想する方法に迫ります。2017年11月21日時点での金利水準を基に、相場観を組み立てるテクニックを解説していただきます。 ※この記事は、FX攻略.com2018年2月号の記事を転載・再編集したものです 【FXトレーダーのための｢大人の経済｣基礎講座［雨夜恒一郎］】 ・第1回 ファンダメンタルズのきほん ・第2回 金利のきほん～前編 ・第3回 金利のきほん～後編 ・第4回 金利動向から為替相場を読む ・第5回 伝統的金融政策と非伝統的金融政策 ・第6回 米国経済指標の攻略法〜ソフトデータで先を読む〜 ・第7回 インフレとデフレは結局どちらが「買い」なのか？ ・第8回 株式市場と為替市場の関係を理解する 市場の金利予想を把握することが大切 2017年はトランプ政権の発足に始まり、北朝鮮問題、日本の衆院解散、米国のハリケーン被害などさまざまな材料が出ましたが、結局のところ、市場の最大の関心事は米国の金融政策の動向であることに変わりはありませんでした。 米連邦準備制度… -
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2018年3月12日再び活発化の兆しを見せる金相場［佐藤りゅうじ］株式市場が好調の中金価格にも変化あり 2017年は株式市場の上昇が目立った一年でした。この原稿を書いている時点で年初来リターンをみると、ダウ平均株価は19.20％、日経平均株価が17.98％の上昇となっています。 ※この記事は、FX攻略.com2018年2月号の記事を転載・再編集したものです 今年の株価指数の値動きをみると、欧米のそれは年初からしっかりと推移し、春には多少緩んだものの、その後は再び地合いを引き締め、史上最高値更新という文字が幾度となく踊りました。一方、日経平均株価を含め日本の株価指数は夏の終わりごろから、この流れに追随し始め、9月以降の上昇が目立っています。そんな中、ドル建ての金価格が再び動き出しそうな気配が漂っています。今回は、金にスポットを当てていきたいと思います。 チャート①を見ると分かる通り、今年のドル建て金価格は株式市場と同様に年初から堅調となりました。年初は1150ドル前後で取引が始まり、4月17日には1295ドルまで上昇。その後、1200ドル前半〜1300ドル手前でのレンジ取引を経て、9月8日には1356ドルまで上昇しました。年初から15％以上の上昇となり… -
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2018年3月11日10年債の利回り格差と為替相場の関連性［太田二郎］米税制改革法案と利上げスピードに注目 最近のドル相場は米10年債利回りの低下でドル売りの流れが強まり、米2年債利回りが9年ぶりの高水準へと上昇してもドル買いに結びつかない傾向が強まっています。年末・年始に向け、円相場と米10年債利回りとの関連性がより強まる傾向に改めて注目したいと思います。また、長短利回りの縮小傾向は止まらず、2007年11月以来となる10年ぶりの水準となっています。関係性はないと思いますが、2008年の忘れようのないリーマンショックが脳裏に浮かんできます。 為替相場の変動要因は相変わらず多く存在しますが、米国では税制改革法案の行方と米連邦準備制度理事会（FRB）の利上げスピードが重要となっています。米税制改革法案では、鍵を握る上院で争点の一つとなっていた個人医療保険加入義務の廃止を容認する意向を示し、法案の可決に近づいていると思われています。 米国の12月利上げ期待度は非常に強く、仮に米税制改革法が成立すれば来年に4回の利上げが必要になるという意見もあります。また、米国内総生産（GDP）成長率を2.5％と予想するなど、強気な見通しも変わっていません。ただ、FRBは11…